上場企業はリオ五輪よりも東京五輪に夢中?

今年は4年に1度の夏のオリンピック・イヤー。

先日、幕を閉じたリオデジャネイロオリンピックでは、過去最多のメダル獲得数となるなど日本人選手の活躍で盛り上がったものの、地球の真裏で行われたため、中継を見ていたら夜更かししてしまって寝不足になったという人も多いのではないでしょうか。

リオデジャネイロオリンピックが終わると、いよいよ次の夏のオリンピックは2020年の東京開催です。

オリンピックが開催されると、テレビの買い替え需要が起きたり、関連グッズが売れたりと、経済にも何らかの影響があるようです。

という訳で、今回はEDINETの全文検索を使い、主に上場企業が作成している有価証券報告書(有報)がどのようにオリンピックについて触れているのかを調べてみましょう。

「オリンピック」という単語が含まれている有報が何件あるのか、提出日の年別に調べた結果が以下のとおりです。

2016年 374件 ※8月16日まで
2015年 363件
2014年 430件
2013年 120件
2012年 72件
(注)内国法人・組合提出の有価証券報告書に限定したEDINET『全文検索』によるヒット数。

今年に関しては8月時点で2015年の件数を超えており、話題になっているような気配です。

2014年が増えているのは、おそらくその年にロシアのソチで行われた冬季五輪の影響かもしれません。

ただ、単なる文字で検索しているため、ヒットした件数の中には、社名としての「オリンピック」など(東京近郊にお住まいの方はピンとくるかもしれません)、スポーツの祭典とは関係ないものも含まれています。

そこで、今年提出されたものに限定してより詳細に調べるために、開催地も検索ワードに含めて調べてみましょう。

すると、「リオデジャネイロオリンピック」でヒットした有報は16件であるのに対し、「東京オリンピック」でヒットした有報は266件と、16倍を超える差があります。

今年開催されるオリンピックよりも4年後に自国で開催されるオリンピックの方が日本経済に与える影響の方が大きいということが、こういったデータからもうかがうことができます。

だからこそ、オリンピックとお金に絡むいろいろなニュースが出てくるのも、仕方のないことなのかもしれませんが…。

ですが、先日の閉会式でのセレモニーやムービー、マリオに扮した安倍総理を観て、東京オリンピックが楽しみになったというツイートも見かけるようになりました(私もその一人ですが)。

気が早いかもしれませんが、4年後の東京オリンピックの成功と日本人選手の活躍を願っておきましょう。

(ネットスクール株式会社 藤本拓也)

関連記事